ウェルネスにはどんな取り組みがある？国内・海外の事例を紹介
ウェルネス市場は年々拡大を続けています。
しかし、「ウェルネスの取り組み」とだけ聞いても、実際どのような施策をしているか、イメージがしにくいのではないでしょうか。
そこでこの記事では、国内・海外で行われているウェルネス事例を紹介します。
この記事を読めば、どのような考え方がウェルネスの行動に結びつくのかがわかります。ぜひご覧ください。
Index
●ウェルネスはなぜ注目されている？その背景を解説
●国内で浸透しつつあるウェルネス事例
●日本でも現実に？海外で進むウェルネス事例
●定量化されニュースタンダードを目指すウェルネス
●ウェルネスはなぜ注目されている？その背景を解説 |
日本はウェルネスの水準がまだまだ低い
ウェルネスとは身体的な健康だけでなく、精神的健康やライフスタイルの健康などが挙げられます。
しかし、日本ではこれらの評価水準が海外と比べて低いことが問題視され、改善が求められているという背景があります。
こういった背景からウェルネスへの取り組みを推進するため、2015年に経済産業省が「健康経営銘柄」の選定を開始。
さらに、2017年には「健康経営優良法人」の認定を開始しており、企業における健康経営に対する社会的評価が更に高まることを目指しています。
個人間でも健康やダイエットの意識が高まっている
ウェルネス思考が注目されているのは、企業だけではありません。
ビデオリサーチ社による意識調査では、コロナ禍の外出自粛によって体型を気にする人が増え、健康・ダイエットの意識が高まったことが発表されています。
参照：ビデオリサーチ「ACR/ex」データ
https://www.videor.co.jp/digestplus/market/2023/04/75882.html
また、同リサーチでは自分に必要なものを見極めて自己投資をするという考察もあることから、精神的にも満たされている状態が求められていることがわかります。
日本人の平均寿命が年々延びていることは有名ですが、ただ長生きするだけでなく、「健康に長く生きる」ことを目標にしている人も多いと考えられます。
●国内で浸透しつつあるウェルネス事例 |
それでは、実際にどのような施策が行われているのか、まずは国内の事例から紹介していきます。
企業は”ウェルネス経営”を重視
まずは、ニュースなどでも取り上げられる機会が多くなった企業の事例です。
ウェルネス経営とは、企業の業績を伸ばすために、従業員の健康管理を強化する経営方法を指します。
具体的な施策としては、健康維持のためにスポーツクラブの費用を補助したり、健康に関するセミナーを開いて意識改革をしたり。
また、社内に栄養士を呼んで、社食の栄養バランスが取れているかの監査を入れるなど、方法は多種にわたります。
心身を癒す旅「ウェルネスツーリズム」
個人での事例としては、ウェルネスツーリズムに注目が集まっています。
これは、旅先でスパ・ヨガ・瞑想・食事・レクリエーションなどを通して、心身の健康を促し、リフレッシュしながら新たな自己発見や自己開発を目的としたプログラムです。
旅行と言えば温泉というイメージがあるかもしれませんが、温泉がない地域でもウェルネスツーリズムができるように、現在は各地でさまざまな取り組みが行われています。
例えば、お伊勢参りや熊野詣・四国八十八ケ所巡礼などのパワースポットで有名な場所でも、ヘルスケアとアクティビティを組み合わせることでウェルネスツーリズムを実施することが可能です。
今後は国内のインバウンド事業として地域資源の活性化が見込まれていることから、ウェルネスの要素を加えた「ウェルネスツーリズム」は、もっと身近なものになるかもしれません。
複合型ウェルネス施設も増加
モールの中にさまざまな医療機関が入った「複合型医療施設」が増えているのも特徴です。
例えば、神奈川県海老名市にオープンした、「ViNA GARDENS PERCH」もその一つ。
施設全体のテーマを“心身の充足（ウェルネス）”と掲げており、モールの中には10を超えるクリニックのほか、フィットネス、腸活カフェ、介護広場などが入っています。
このように、従来の飲食店やショッピングが集まった複合施設ではなく、ウェルネスを基本理念として、心身ともに健康でいられる場所も増加傾向にあります。
ViNA GARDENS PERCHのサイトはこちらから
https://vinagardens.com/shop/
●日本でも現実に？海外で進むウェルネス事例 |
続いては、日本よりもウェルネス市場が進んでいる海外での事例をご紹介します
アメリカの企業で進化する健康経営
日本国内でも企業のウェルネス経営を紹介しましたが、アメリカではパーソナライズ化されたウェルネスプログラムが導入されている企業もあります。
これは、従業員にウェルネスアプリを利用してもらい、個人の健康状態をデータで分析し、従業員の体調に応じてリアルタイムにサービスを提供するというものです。
ヘルスケアの個人サービスを提供できることにより、従業員の満足度向上だけでなく、コストの削減にもつながるというデータも。
日本では社内全体のウェルネス化が導入され始めていますが、今後は個人に特化したウェルネスのケアサービスも浸透するかもしれません。
参照：アメリカの健康経営 “The Healthy Company” はここまで進んでいる
https://www.powerweb.co.jp/blog/entry/2022/04/01/100000#%E3%83%91%E3%83%BC%E3%82%BD%E3%83%8A%E3%83%A9%E3%82%A4%E3%82%BA%E3%81%95%E3%82%8C%E3%81%9F%E3%82%A6%E3%82%A7%E3%83%AB%E3%83%8D%E3%82%B9%E3%83%97%E3%83%AD%E3%82%B0%E3%83%A9%E3%83%A0
自分の運動に合わせて、音楽がリズムを変えてくれるアプリ
続いてもアプリの事例。
ウェルネスに音楽は有効であることはイメージがつきますが、「リラックス」ではなく、「運動効果の促進」にフォーカスを当てた珍しい取り組みです。
これは、WELLNESS MUSIC（ウエルネスミュージック）で紹介されている、Weav musicというアプリ。
自分の運動スピードに合わせて、聴いている曲がテンポをリアルタイムで合わせてくれるという内容です。
この技術は、運動だけでなく瞑想やビデオゲーム、VRなど様々なシーンで活用も応用可能に。
体の振動に合わせて音楽がフィットしてくれることで、身体への影響はもちろん、自然な運動と音楽鑑賞ができることは、まさしくウェルネスを実現している例と言えます。
参照：[海外事例にみる企画ヒント編]Global Wellness Trendsにみる注目事例
https://healthbizwatch.com/column/hbw-918
社会全体をウェルネスにするという考え方も
そして、企業や個人だけでなく、未来に向けて今からウェルネスを考える取り組みも広まっています。
食事にアップサイクルの意識を取り入れるのも、施策の一つです。
例えば飲食店が、ローストしたお肉を再利用してひき肉のパイを作ったり、野菜の茎を捨てずに自家製のソースや日替わりスープにするなどは、海外では珍しくない取り組みです。
身近で簡単なものから実践していくことは、エネルギーの節約や食料問題の改善はもちろん、健康的でサステナブルな習慣づくりにも寄与します。
目先の変化は少ないかもしれませんが、「将来的な社会のサステナビリティに貢献できる」という考え方は、その時代に生きる自分たちの投資でもあります。
“今の身体的な健康”だけでなく、今も未来も、精神的に安定できる社会をつくっていくことはウェルネスの本質であり、日本にもその考え方は徐々に浸透していくかもしれません。
●定量化されニュースタンダードを目指すウェルネス |
この記事では、国内と海外のウェルネス事例を中心に、ウェルネスの広がり方についても紹介しました。
現在ウェルネスは概念的なものだけではなく、「ウェルネス環境の認証基準」の制定が進んでいます。
この認証制度は、アメリカのDelos社が開発した「WELL認証」と呼ばれているもので、世界で62カ国・4,200以上のプロジェクトが参加し、グローバルに展開されています。
2040年には、市場規模が90兆円にも迫る勢いと予測されているウェルネス市場。
日本ではまだあまり馴染みがないかもしれませんが、これからスタンダードな考え方になると予想されているウェルネスにご注目ください。
参照：WELL認証
https://www.daiwahouse.co.jp/sustainable/sustainable_journey/topics/well_Building_Standard/
We’llでも、ブランドをリリースした2019年から、「新しいウェルネスな世界をデザインする」というビジョンを発信しています
私たちはこれからも、マスクやライフスタイルアイテムにとどまらず、「人と社会に心地よい」未来を目指して活動を続けていきます。
We’llのコンセプトやビジョンのメッセージはこちらから